iDeCo サラリーマンは絶対やるべき！資産運用、節税におすすめのiDeCoとは、、メリット・デメリットを解説

こんにちは。TETSUです。最近何かと話題のiDeCo(イデコ)。政府が積極的に資産運用を促す目的で大々的に宣伝していて、『iDeCo』というワードを聞いたことある方は多いのではないでしょうか。実際に利用者は2020年の時点で140万人以上が利用しています。実際に私も2018年からiDeCoをはじめていて、運用利益・節税効果の恩恵を受けています。

結論から伝えると、、、

iDeCoは本当におすすめ。特に20代〜30代のサラリーマンの方は特におすすめで今すぐにやるべきだと思っています。詳しい理由は後ほど記載します。

そこで本記事では、

といった方に向けてiDeCoのデメリット・メリットを紹介します。

・そもそもiDeCo（イデコ）って何？

iDeCoとは、「個人型確定拠出年金」というもので、老後の資金を自分で積み立てていく制度です。毎月掛金を積み立てて金融商品を運用し、老後に必要な資金を積み立てていきます。大手企業でいう退職金のようなものを自分で蓄えていく、と捉えてもらうとイメージしやすいかもしれません。ちなみにiDeCoの運用商品には、投資信託、定期預金や保険があり、運用の結果次第で老後に受け取る金額が変わります。

・iDeCo(イデコ)のデメリット

投資、資産運用と聞くとなんか怖い。。と思う方も多いと思うので、まずはじめにiDeCoのデメリットを説明します。しっかりとデメリットを理解した上ではじめて欲しいと思いますので、あえてデメリットから記載します。iDeCoのデメリットは大きく４つ紹介します。

元本割れのリスクがある

iDeCo扱っている商品には投資信託、定期預金、保険と種類があります。毎月の掛金を設定して積み立てていく際にどの商品を購入するか？をご自身で決めなければなりません。投資信託は複数の株式を専門家が運用して利益を出していく商品で当然経済状況によっては利益が出ない月が発生します。定期預金・保険の商品は元本確保型商品と呼ばれ満期まで保有すれば元本割れしないという商品で、安全に運用ができます。

60歳になるまで引き出せない

iDeCoの目的は老後の資金に対して支援するためにつくられた制度です。公的年金が一定の年齢を超えなければ受け取れないのと同様に、 iDeCoに関しても原則60歳になるまで現金を受け取ることはできません。（本人が障害を持ったり、亡くなってしまった場合は本人・遺族が受け取ることができます）このように資金を60歳になるまで現金にすることができないというのは、強制的に60歳になるまで長期運用をするということになりますので、逆にメリットとしても考えられることです。

iDeCoを利用するには手数料が毎年かかる

iDeCoをはじめて運用を継続していくためには手数料がかかります。金額としては、iDeCoをはじめる際にかかる加入手数料2,829円(税込)が開始のときにかかります。それにプラスして口座管理手数料が毎月171円かかります。(口座管理手数料はiDeCoを管理する金融機関によって金額が変わります）またiDeCoの商品を投資信託にする場合は別途運用管理費用がかかります。

はじめるまでに時間がかかる

iDeCoをはじめるには審査が必要で、必要書類を提出してから国民年金基金連合会の審査が1ヶ月半〜2ヶ月半ほどかかります。また事前にiDeCoを管理する金融機関を選んだり必要書類の準備(会社員・公務員の方は、会社にも記入してもらう必要がある）と提出する前にも時間がかかるので約3ヶ月はかかってしまうので注意が必要です。

・iDeCo(イデコ)のメリット

ここまではiDeCoのデメリットについて説明しました。次にiDeCoのメリットについて大きく4つ紹介します。デメリットを把握した上でメリットを理解してiDeCoをはじめるか判断していきましょう。

長期間の積み立て運用ができる

長期投資をすることで、一時的な値動きに一喜一憂せず、長期的に値上がりしているかを意識して運用することができるのでリスクコントロールがしやすいです。また『複利』の効果を実感しやすく、資産を増やしやすくなります。ちなみに『複利』とは、投資で得た利息を、投資元本に加えて再度投資をしていく方法のことです。投資額が増えていくとこで、さらに利息が増え資産の増加が期待できます。

毎年税金が戻ってくる

iDeCoの掛金は全額所得控除されるので、課税所得が減ります。それにより所得税と住民税の税金が軽減されることになります。ちなみに年収、掛金によって控除金額は変わります。あたなの控除額を知りたい場合はシミュレーションサイトで調べてみましょう。シミュレーションサイトはこちらからできます。※年収500万の方が掛金23,000円の場合、年間で約48,000円税金が安くなるイメージです。

運用益にかかる税金が非課税になる

一般的に株式投資を運用した場合にでた利益に対して約20％の税金がかかってしまいます。iDeCoの場合は運用益に対しての税金は非課税になるので効率よく資産を増やしていくことが可能です。例えば一般的な株式投資で100万円の利益が出た場合、100万円×約20％の約20万円が税金で引かれてしまい、実際受け取れる額は80万円になってしまいますが、iDeCoの場合は課税されずに100万円そのままで受け取れることになります。

転職した場合でも資産の持ち運び可能

iDeCoを運用している最中に転職・退職した場合でも、転職先の企業型確定拠出年金へ資産を持っていくことが可能です。また転職先に企業型確定拠出年金がない場合はiDeCoをそのまま継続することが可能です。退職した場合でもiDeCoの継続は可能になります。

iDeCoのはじめかた

iDeCoのメリット・デメリットを理解してもらい、iDeCoやってみたいと思った方は、実際に申込をしていきましょう。iDeCoをはじめるには大きく５つのステップが必要です。

実際にiDeCoをはじめてみようという方には参考記事を下記に貼っています。はじめかたに関して詳しく解説してますので確認してみてください！

おすすめの金融機関は、
■SBI証券 iDeCoのはじめかた
■楽天証券 iDeCoのはじめかた
です。

まとめ

本記事ではiDeCoの説明、デメリット・メリット、はじめ方について記載しました。この記事を読んでいただき、少しでもiDeCoについて理解をしてもらい、デメリットとメリットを把握した上でiDeCoやってみようかな、、と思っていただければと思います。私もiDeCoをはじめて1年ちょっとですが、運用益の利回り、会社の年末調整での還付金にとても満足しています。長期的にみても私にとってはメリットの方が大きいと感じています。引き続きiDeCoの運用実績も報告していこうと思います。